希望年収は履歴書に書くべきではない

転職を考えるとき、「今より年収を上げたい」と思うのは、ごく自然なことだと思います。それはけっして欲張りでも恥ずかしいことでもなく、自分のスキルや経験に見合った対価を求める、当然の感覚ではないでしょうか。

そんな転職活動の中で、ふと立ち止まることがあります。「履歴書の本人希望欄に、希望年収を書いた方がいいのかな？」と。転職相談にいらっしゃる方のなかにも、すでに希望年収を記入済みの履歴書をお持ちになる方がいらっしゃいます。気持ちはとてもよく分かります。せっかく転職するなら、少しでも有利な条件で交渉したい——そう思うのは自然なことです。

ただ、結論からお伝えすると、履歴書への希望年収の記入は「しない方が良い」と私は考えています。むしろ、書くことで損をしてしまうケースが少なくないのです。

このコラムでは、なぜ書かない方が良いのかという理由を丁寧に解説したうえで、では実際にどうすれば高年収のオファーにつながるのか、FP業界での転職支援の現場の経験も交え、具体的な方法をお伝えしていきます。

「希望年収を書けば叶う」は大きな誤解

履歴書に書いたからといって、その年収になるわけではない

まず、一番大切なことをお伝えしましょう。希望年収を履歴書に書いたからといって、その金額でオファーが出るわけではありません。これは、転職活動において最も大きな誤解の一つです。

企業の採用活動では、求人ポジションごとにあらかじめ給与の大枠が設定されています。いわゆる「給与テーブル」と呼ばれるもので、職種・役職・経験年数などをもとに、支給できる年収のレンジが決まっているのです。たとえば「このポジションは年収400万〜600万円」と設定されていれば、応募者がいくら「700万円希望です」と書いても、企業側の判断基準はそのテーブルに沿って動きます。

そもそも、年収というのは本人の希望で決まるものではなく、その方の能力・スキル・これまでの経験・人柄といった要素を総合的に評価した結果として決まるものです。「書いたから叶う」という性質のものではない、という点をまずご理解いただけると良いと思います。

書類選考で落ちるリスクが生まれる

希望年収を書いた場合、もう一つ見落とされがちなリスクがあります。それは、書類選考の段階で落とされてしまう可能性です。

たとえば、企業が想定している年収レンジが500万円前後だったとします。そこに「希望年収700万円」と書かれた履歴書が届いた場合、採用担当者はどう思うでしょうか。「とても良い方かもしれないけれど、うちの予算では難しいな」と判断されて、書類選考でお見送りになってしまうことが十分あり得ます。

もし面接まで進んでいたなら、実力を直接見てもらえて、「この方なら多少予算を上げてでも採りたい」と思ってもらえたかもしれない。そんなチャンスが、書類一枚の記入によって消えてしまうのは、とても残念なことだと思いませんか。

FP業界においても、採用担当者は多くの応募書類を日々確認しています。限られた時間の中で書類を精査するとき、希望年収が想定レンジを大きく超えていると、それだけで選考の優先順位が下がってしまうことは珍しくありません。

多くの企業は「前年度年収」をベースにオファーを出す

では、企業はどのようにしてオファー年収を決めているのでしょうか。実際には、多くの場合「前年度の年収」をベースに検討することが一般的です。

「前職では年収480万円だった方に、評価が良ければ500万〜520万円でオファーを出す」というように、現在地をスタートラインとして、そこからどれだけ加算できるかを判断するケースが多いのです。これはある意味では合理的な判断で、採用側にとっても「この方はこれだけの市場価値がある」という客観的な根拠になります。

だからこそ、履歴書に希望年収を書くよりも、「自分がいかに評価される人材であるか」を伝えることの方がはるかに重要なのです。そして、年収をアップさせるためにはどうすればいいのか——その具体的な方法については、次の章でお伝えしていきます。

面接で希望年収を聞かれたときの、賢い答え方

「履歴書には書かない方が良い」とお伝えしましたが、面接の場で採用担当者から直接聞かれることは当然あります。そのときはどう答えればよいでしょうか。

おすすめの答え方は、まず前年度の年収や、これまでの平均的な年収水準をお伝えし、そのうえで「より高ければ嬉しいです」という一言を添えるスタイルです。具体的には、「前職の年収は480万円でした。できればそれ以上を希望しておりますが、貴社の規定に従います」というような表現が自然で好印象を与えやすいでしょう。

大切なのは、あまり強くこちらから主張しすぎないこと。年収の話は、企業側からオファーが出た後、もしくは内定前後のタイミングで交渉するのが最も効果的です。その理由については、後の章で詳しくお伝えします。

それでも年収アップはできる　―　選ばれる人材になるための条件

企業が「採りたい」と思う人材とは何か

もちろん、転職で年収アップが望めないわけではありません。実際に前職より大幅に年収が上がる方もいらっしゃいますし、私自身もそういったケースを数多く見てきました。では、年収が上がる方とそうでない方、何が違うのでしょうか。

企業が採用において求めているのは、一言で言えば「即戦力として活躍できる人」または「この人は将来必ず伸びる、と確信できる人」です。前者はすでにスキルと実績が揃っており、入社直後から成果を出せる見込みのある方。後者は現時点での経験が浅くても、仕事への姿勢・吸収力・熱意などから、将来的な成長を強く感じさせる方です。

FP業界では特に、資格の有無はもちろんのこと、どのようなお客様にどんな提案をしてきたか、数字として実績を示せるかどうかが問われます。「FP2級を持っています」だけでなく、「担当したお客様の満足度向上のためにこういう提案をしました」「この数字を達成しました」という具体性が、採用担当者の心を動かすのです。

「なんとなく良さそうな人」ではなく、「この人に来てほしい」と確信させられる候補者になること。それが、年収アップの第一歩です。

複数社から内定を得ると「市場価値」が可視化される

もう一つ、ぜひ知っておいていただきたいことがあります。複数の企業から内定をもらうこと自体が、年収交渉において非常に有利な状況を生み出す、ということです。

人間の心理として、「他の人からも高く評価されている人」に対して、私たちは無意識のうちに魅力を感じます。これは恋愛でも同じことが言えますよね。複数の人から好意を寄せられている人ほど、魅力的に見える——採用の世界でもこれは当てはまります。

A社・B社・C社の三社から内定をもらっている求職者に対して、D社の採用担当者は「この方は他社からも必要とされている方なんだ」と再認識します。それが「ぜひうちに来てほしい」という気持ちを強くし、結果として提示年収が上がる、という流れが生まれやすくなるのです。

一社一社に全力で臨むのはもちろん大切なことですが、転職活動全体の戦略として、複数社への応募と並行した選考進行を意識することが、年収アップの確率を高めることにつながります。

実際に高年収オファーが出たケース　―　転職アドバイザーの現場から

まず「内定をもらうこと」にフォーカスする転職戦略

私が転職相談でお客様によくお伝えすることがあります。それは「まず内定をもらうことにフォーカスしましょう」というアドバイスです。

転職活動を始めると、「自分の希望をすべて満たす会社を見つけなければ」と思うあまり、最初から条件を絞りすぎてしまう方がいらっしゃいます。年収・勤務地・業務内容・社風……すべての希望が揃っている会社だけに応募しようとすると、必然的に応募先が少なくなり、もし選考が思うように進まなかったとき、立て直しが難しくなってしまいます。

私がお勧めしているのは、まずは選択肢を広げて複数社に応募し、内定という「カード」を手元に集めること。その後、手元にある複数の内定の中から、最も自分の希望に合うものを選ぶ——この流れが、最も成功確率の高い転職活動だと考えています。

内定を持った状態で転職活動をすると、心の余裕が生まれます。「ここがダメでも他がある」という安心感は、面接でも自然な自信として表れます。そしてその自信が、さらに良い評価につながる、という好循環が生まれることもあります。

「他社に取られたくない」が引き出すオファーアップの実例

実際に、私がご支援したお客様の中で、こういったケースが何度もありました。

複数社から内定をいただいた段階で、第一志望の企業にその旨をお伝えしたところ、「他社に取られてしまうくらいなら、ぜひうちに来てほしい」という気持ちが企業側に強まり、当初提示された年収から大幅に上乗せされたオファーを改めて提示していただいたのです。

これは決して「交渉」や「駆け引き」をしたわけではありません。複数社から必要とされているという事実が、企業に「この方の市場価値はそれだけ高い」ということを改めて認識させた結果として、自然に起きたことです。

FP業界は専門性の高い職種だからこそ、即戦力となる人材の確保は企業にとっても重要課題です。「この人を逃したくない」という感情が生まれたとき、企業は予算を上乗せしてでも採用に動くことがあります。そのためにも、まず複数社から評価していただける状況を作ることが大切なのです。

年収交渉は「タイミング」と「誰がやるか」で結果が変わる

自分で交渉するより第三者に動いてもらう方が効果的な理由

「年収を上げてほしい」という交渉を、求職者本人が採用担当者に直接申し入れることは、できないわけではありません。ただ、現実的にはなかなか難しいのも事実です。

採用担当者と直接やり取りする場面で「年収をもう少し上げていただけませんか」と切り出すのは、相手との関係性がまだ浅い段階では、心理的なハードルが高いものです。また、「条件にこだわりすぎる人」という印象を与えてしまうリスクもゼロではありません。

そこで効果的なのが、転職エージェントを間に挟む方法です。エージェントは企業の採用担当者と日常的にコミュニケーションを取っており、それぞれの会社の採用事情や予算感、どこまで交渉余地があるかを把握していることが多いです。「求職者の方はこちらの会社を大変気に入っており、ぜひ入社したいと考えています。年収についてもう少し調整いただくことは可能でしょうか」という形で動いてもらえると、企業側も率直に判断しやすく、交渉がスムーズに進むことがあります。

自分では言い出しにくいことも、第三者が代わりに動いてくれることで、結果が変わる——それが転職エージェントを活用することの大きなメリットの一つです。

転職エージェントの「質」を見極めることが大切

ただし、ひとくちに「転職エージェントを活用しましょう」と言っても、エージェントの質にはかなりの差があります。この点は、事前にしっかり見極めることをおすすめしたいと思います。

たとえば、大手の転職エージェントの中には、最初に一度カウンセリングを行って希望を伺った後は、新着求人のメールが大量に届くようになり、「気になるものがあれば申し込んでみてください」というスタンスの会社もあります。このような運営スタイルでは、求職者お一人おひとりに寄り添った緻密なフォローはなかなか難しく、年収交渉のような細やかな動きも期待しにくいかもしれません。

一方で、担当者がしっかりと伴走してくれるエージェントであれば、面接の前後にフォローが入ったり、企業の採用担当者との関係性を活かして年収の交渉まで動いてくれたりします。

初回のカウンセリングや問い合わせの段階で、「選考中はどのようにサポートしていただけますか？」「年収の交渉など、企業との間に入っていただくことはできますか？」と確認してみることをおすすめします。その答え方や対応のスピードを見ているだけで、そのエージェントがどれだけ求職者に向き合ってくれる姿勢があるか、ある程度見えてくるはずです。

注意点：高年収には「それだけの期待」がついてくる

給与水準は業界・企業の相場から大きく外れない

ここまで高年収オファーを引き出す方法についてお伝えしてきましたが、一つ大切なことをお伝えしておきたいと思います。年収は、業界・企業・職種の相場から大きく外れることは、基本的にはありません。

企業の採用担当者も、他社の給与水準や業界全体の相場をリサーチしたうえで求人を出しています。「あの会社だけなぜか飛び抜けて年収が高い」という状況は、あまり起こらないのです。もし異常に高い年収が提示されているとしたら、それは何か別の理由がある可能性を考えた方がよいかもしれません。

FP業界においても、一般的な給与水準のレンジはおおよそ存在します。固定給のみなのか、インセンティブ報酬が含まれるのか、によっても大きく異なりますが、「どこも似たようなレンジの中で運営している」という認識を持っておくことは大切です。

高年収＝高い期待値・高い責任・高い負荷の可能性

最後に、もう一つ大切なことをお伝えして締めくくりたいと思います。給料が高いということは、それだけ企業側の期待値が高いということでもあります。

年収600万円でオファーを受けた方と、年収400万円でオファーを受けた方では、当然ながら求められる成果のレベルが異なります。入社後に「こんなはずじゃなかった」とならないためにも、提示された年収の背景にある「なぜこの金額なのか」を理解しておくことが重要です。

また、年収が高い求人ほど、業務量が多い・責任範囲が広い・管理職としての役割が求められる、といったケースもあります。転職先を選ぶ際には、年収という数字だけでなく、働き方・職場環境・求められる役割なども含めて、トータルで判断することをおすすめします。

「年収アップ」は転職の大切な目標の一つですが、その年収を長期的に維持・向上させていくためには、自分がその環境でいきいきと活躍できるかどうかが何より重要です。

	高年収の注意点	ポイント
1	給与水準は業界・企業の相場から大きく外れない	企業の年収は業界・職種の相場の範囲で決まることが多い
2	高年収＝高い期待値・高い責任・高い負荷の可能性	年収が高いほど成果・責任・業務量が求められる傾向がある

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